3連休初日は近畿などで雨。来週前半は北陸や北日本で雪強まる【週間天気：1/7〜13】
1月7日〜1月13日の週間天気予報。3連休初日は気温が10度に届かないところが多いですが、その後は晴れる日が多く、関東以西では最高気温が15℃を上回る予想です。
1月7日〜1月13日の週間天気予報。3連休初日は気温が10度に届かないところが多いですが、その後は晴れる日が多く、関東以西では最高気温が15℃を上回る予想です。
アメリカで法的な手続きを経ずにメキシコとの国境から入国する人たちが急増している問題に対処するため、バイデン政権は新たに不法入国を厳しく取り締まる政策を発表しました。一方、トランプ前政権との違いを打ち出すため、条件付きで一部の国からの入国は受け入れるとしています。
なかなか髪型がキマらない、という男性は多いのではないでしょうか？ 男性アーティストから絶大な信頼を…
新潟県村上市にある養鶏場で死んだニワトリから致死率の高い高病原性の鳥インフルエンザウイルスが検出され、県は6日朝からこの養鶏場で飼育されているおよそ130万羽の処分を始めました。処分の数としては県内では過去最多に、全国では先月139万羽余りが処分された青森県三沢市の養鶏場に次ぐ規模となります。
アマゾンのアンディ・ジャシー（CEO）は、従業員へのメモの中で、レイオフの影響を受ける従業員には1月18日から通知を始める予定だと述べました。
林外務大臣はメキシコのエブラル外相と会談し、覇権主義的な動きを強める中国などを念頭に、法の支配に基づく国際秩序の強化に向け緊密に連携していきたい考えを示しました。
河野太郎デジタル大臣は、紙の保険証から「マイナ保険証」に切り替える新たな方針を示した。政府の暴走にライターの武田砂鉄が異議を唱える（2022年12月記）。
GQエディターが選ぶ“ベストバイ”シリーズはファッションアイテムに限らない。今回は米・スーパー「ホールフーズ・マーケット」編。
【写真の記事を読む】GQエディターが選ぶ“ベストバイ”シリーズはファッションアイテムに限らない。今回は米・スーパー「ホールフーズ・マーケット」編。
2022-2023日本カー・オブ・ザ・イヤーで、日産「サクラ」と三菱「eKクロスEV」がイヤーカーを受賞した。…
物価の上昇が続く中、去年11月の働く人1人当たりの実質賃金は前の年の同じ月に比べて3.8％減少し、消費税率が引き上げられ実質賃金が大きく落ち込んだ2014年以来の下げ幅となりました。
映画やドラマなどの動画を配信する「Netflix(ネットフリックス)」は５日、テニスシリーズ「Break Point」の最新版予告動画の配信をスタートした。同シリーズは今月１３日から順次公開される。...
仕事だけでなくプライベートでも使いこなせるビジネスバッグが登場しました。仕事道具はもちろん、着替えやタオルなどもバンバン収納できる使い勝手と、左右対称のユニバーサルデザインが特徴です。
アメリカ政府は日米両国の外務・防衛の閣僚協議、いわゆる「2プラス2」を今月11日に首都ワシントンで行うと発表しました。
セールスフォースは1月4日、全従業員の10％を削減する計画だと発表しました。上級管理職の中には、一般社員と同じタイミングでこの人員削減の計画を知った者もいたことが、Insiderが入手した内部情報で分かりました。
小田急小田原線は人身事故の影響で相模大野駅と相武台前駅の間の上下線で運転を見合わせていましたが、午前7時15分ごろ運転を再開しました。
カナダ金融大手カナダロイヤル銀行（RBC）の買い推奨「グローバル30銘柄リスト」の最新アップデートが話題を呼んでいます。2022年に6割という大幅な株価下落を記録したメタ・プラットフォームズの名前が含まれていたからです。
女子テニスのASB クラシック（ニュージーランド/オークランド、ハード、WTA250）は５日、ダブルス準々決勝が行われ、第３シードの加藤未唯/ Ａ・スーチャディ（インドネシア）組がＴ・マルティンコバ/...
5日のニューヨーク株式市場は、この日発表された経済指標から雇用情勢が底堅く、利上げが続くとの見方が強まり、ダウ平均株価は300ドルを超える値下がりとなりました。
5日夜、神奈川県松田町で住宅が全焼する火事があり、焼け跡から1人が遺体で見つかりました。火事のあとこの家に住む10歳の男の子と連絡が取れなくなっているということで、警察が身元の確認を進めています。
仕事で成長したい、自分を高めたいと思っても、「失敗したらどうしよう」と新しいチャレンジになかなか踏…
ボブ・アイガーのディズニーCEO復帰は社内で驚きと安堵の両方を引き起こしましたが、厳しい経済状況の中、社内では、さらなる人員削減やコストカットも囁かれています。8人の現役社員と元社員にCEO復帰について取材しました。
2022年は世界的なインフレに見舞われ、一般家庭に大きな影響を及ぼしました。アメリカではそのインフレの陰で「便乗値上げ」が横行し、原価の上昇以上の値上げを実施して利益を増やした企業に批判が集まっています。コスト高を口実にしてより多くの利益を追求しようとする企業の強欲に、消費者が立ち向かう術はあるのでしょうか。
世界最大規模のテクノロジー見本市がアメリカのラスベガスで始まりました。ことしは初めて人の安全や安心がテーマとして掲げられ、食料問題や環境問題の解決を目指す製品に注目が集まっています。