大野智主演の月9ドラマ『鍵のかかった部屋』特別編の放送が決定した、原作者で小説家「貴志祐介」の映像化作品。『黒い家』、『青の炎』、『悪の教典』、『新世界より』。
アメリカの大手メーカー、ＧＥ＝ゼネラル・エレクトリックは、従業員の４人に１人、25％の大規模な人員削減を行うことになりました。ウイルスの感染拡大の影響で需要が大きく落ち込む中、航空機大手ボーイングが主力旅客機の減産を決めたことなどによるもので、すそ野の広い航空機産業に深刻な影響が広がっています。
新型コロナウイルス対策の特別措置法に基づく緊急事態宣言が５月31日まで延長されたことについて、東京都の小池知事は「この１か月間は経済にとってもとても重要で、息遣いをよく察知しながら進めていきたい」と述べ、感染拡大の防止策とともに、自粛で大きな影響を受けている経済活動にも配慮した対策が必要だという考えを示しました。
４日は全国で合わせて176人の感染が新たに発表され、国内で感染が確認された人は空港の検疫などを含めて１万5253人となっています。このほか、横浜港のクルーズ船の乗客・乗員が712人で、合わせると１万5965人となります。また、亡くなった人は、国内で感染した人が556人、横浜のクルーズ船の乗船者が13人の、合わせて569人となっています。
新型コロナウイルスによって大きな逆風に晒されるスポーツ界。鹿島アントラーズFC社長に就任した小泉文明さんは、メルカリで培った改革のノウハウを次々と試しています。2回目は小泉さんとインターネットの出合いについて。 #ミライノツクリテ
ずっと、写真を撮られるのが苦手でした。それは周りの友達と比べて、自分の肌に自信がなかったから。私の…
【ワシントン＝黒瀬悦成】ニューヨーク・タイムズ紙などの米メディアは４日、連邦緊急事態管理局（ＦＥＭＡ）が米国内での新型コロナウイルス感染による死者数について、現在の１日約２０００人から増加し、５月末までに１日約３０００人のペースに加速するとの試算を盛り込んだ内部資料をまとめていたことが分かったと報じた。
米財務省は４日、４～６月期の借入額が過去最大の２兆９９９０億ドル（約３２０兆円）になるとの見通しを発表した。国債発行などによる調達額は前年同期と比べて約７５倍に膨張する。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う巨額の経済対策などの歳出拡大に加え、納税期限の先延ばしで歳入も減少するためだ。
千葉県の児童相談所で先月、新型コロナウイルスの感染が懸念されていた子どもを一時保護した際、療養場所の確保に苦慮していたことが分かりました。専門家は児童相談所の機能を維持するためにも、内部での感染を防ぐ対策が必要だと指摘しています。
東京都大田区の実家で弟を刺したとして、警視庁田園調布署は５日、殺人未遂の疑いで、横浜市金沢区西柴、会社員、田口徹志（てつし）容疑者（４３）を現行犯逮捕した。弟の無職、輝志（てるし）さん（４０）＝埼玉県日高市高萩＝は病院で死亡が確認された。同署によると、２人は実家に帰省中だったという。
男子プロテニス協会のATPは４日に公式サイトで、世界ランク１位のＮ・ジョコビッチと女子元世界ランク１位のＭ・シャラポワがインスタグラムでライブ配信をすると掲載した。
新型コロナウイルスのワクチン開発を加速させるため、ＥＵ＝ヨーロッパ連合などが資金の拠出を呼びかけたのに対し、日本を含む30以上の国と地域から合わせておよそ8600億円が集まる見通しとなりました。
フィットネスジム「ゴールドジム」を運営する米ＧＧＩホールディングスは４日、米連邦破産法１１条（日本の民事再生法に相当）の適用を裁判所に申請し、経営破綻した。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う営業制限で財務状態が悪化した。自社所有のうち約３０店舗を閉鎖して再建を目指す。
米スポーツ専門局ＥＳＰＮが４日（日本時間５日）、韓国プロ野球（ＫＢＯ）と試合放映について契約に合意したと発表。米国時間の火曜から日曜まで１週間に６試合を生中継する。プレーオフ期間も放送する。
【ロンドン＝板東和正】世界保健機関（ＷＨＯ）の法務責任者のソロモン氏は４日、ジュネーブでの記者会見で、１８日から開催されるＷＨＯ総会への台湾の参加可否について「加盟国が決めることで、ＷＨＯ事務局が決定する問題ではない」との見方を示した。ソロモン氏は、加盟２カ国が台湾の参加問題について総会で取り上げるよう提案したと明かした。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛が長期化し、消費行動や経済活動が低迷する一方で、栃木県内の企業からは「コロナに負けるな！」と、新たなニーズをとらえた商品やサービスも登場している。
政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は４日、感染を調べるＰＣＲ検査件数が日本では少ないことについて、過去に世界で広まった重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）などの感染者が国内では出ず、新しい感染症の流行に対応する検査体制が整わなかったとの分析を公表した。
アメリカで大統領の次席補佐官を務め、中国政策の鍵を握る１人とされる強硬派の高官が中国語で講演し、中国政府は民主化などを求める国民の声に向き合うべきだと訴え、中国に対して公正な米中関係を目指すよう求めていく方針を強調しました。
アメリカのポンペイオ国務長官が新型コロナウイルスが中国の研究所から広がった可能性があるという主張について「多くの証拠がある」と述べたことについて、ＷＨＯ＝世界保健機関の危機対応の統括は「明確な証拠は提出されておらず、推論にすぎない」と述べ、引き続き科学的に発生源を調べていく考えを示しました。