桃田、山口ら準々決勝進出 バドミントン全英オープン
バドミントンの全英オープン第２日は１８日、英国のバーミンガムで各種目の２回戦が行われ、シングルスで男子の桃田賢斗（ＮＴＴ東日本）はインド選手にストレート勝ちし、不戦勝となった女子の山口茜（再春館製薬所）とともに準々決勝に進んだ。
バドミントンの全英オープン第２日は１８日、英国のバーミンガムで各種目の２回戦が行われ、シングルスで男子の桃田賢斗（ＮＴＴ東日本）はインド選手にストレート勝ちし、不戦勝となった女子の山口茜（再春館製薬所）とともに準々決勝に進んだ。
東京都は今月末まで続ける営業時間の短縮要請に全面的に応じた飲食店などに対し協力金を支給しますが、支給の条件として店ごとに感染対策の責任者を登録することを新たに求めます。
Facebookは一部の記者向けにFacebook Reality Labs（FRL）で開発中の技術を説明する会を開いた。そこで紹介されたのは、まさに5年後、10年後を占うような技術の姿だった。一言でいえば、彼らは今、「マウスに匹敵する新たなユーザーインターフェースの開発」を進めている。
JR山陽本線が、岡山県内から広島県の尾道駅までの区間で開通してから130年になるのを記念して特別な入場券が販売され、多くの鉄道ファンが買い求めていました。
日本体操協会は、未定だった東京オリンピックの体操女子団体の残り1人の選考基準について、強化本部長の推薦を最優先とすることを決めました。
日本相撲協会の芝田山広報部長（元横綱大乃国）は１８日、首都圏１都３県で発令中の緊急事態宣言解除後も、東京都墨田区の両国国技館で開催中の大相撲春場所は上限約５千人の観客数など運営方式を変更しないと改めて明言した。春場所は２８日まで行われる。
東京五輪・パラリンピックの開閉会式で企画、演出の統括役を担う佐々木宏氏が、女性タレントの容姿を侮辱し辞任したことについて、英米メディアは１８日までに、大会組織委員会にとって「新たな頭痛の種となる」（ブルームバーグ通信）などと伝えた。
男子テニスのドバイ・デューティ・フリー・テニス選手権（アラブ首長国連邦/ドバイ、ハード、ATP500）は１８日、シングルス準々決勝が行われ、第３シードのＤ・シャポバロフが世界ランク５３位のＪ・シャルデ...
日本とアメリカが、中国の海洋進出や人権問題に強い懸念を示したことについて、中国共産党指導部の一員である、天津市の李鴻忠書記は北京駐在の垂秀夫大使に対し、両国関係を破壊するものだと強く非難しました。
国内で１８日、新たに１４９９人の新型コロナウイルス感染者が確認された。緊急事態宣言の解除が決まった首都圏は、東京３２３人、神奈川１６０人、千葉１２２人、埼玉１１５人。前日との比較では、東京と埼玉は減少したが、千葉と神奈川は増加した。首都圏以外では、独自の緊急事態宣言を出した宮城は９８人、北海道は９６人、大阪は１４１人など。
東京・新宿の映画館「新宿武蔵野館」で展示中に盗まれた、故大島渚監督の映画「戦場のメリークリスマス」の海外版ポスターが返却されたことが１８日、分かった。映画館に郵送で届き、展示を企画した配給会社「アンプラグド」（東京）が実物と確認した。昭和５８年の作品公開当時に刷られた希少なもので、担当者は「戻ったことは良かったが、盗難は許されない」と話している。
令和元年７月の参院選広島選挙区をめぐる買収事件で、公職選挙法違反（買収、事前運動）の罪に問われた元法相の衆院議員、河井克行被告（５８）が、近く議員辞職する意向を周辺に伝えたことが１８日、分かった。複数の自民党関係者が明らかにした。
台湾の対中国政策を担当する大陸委員会のトップで閣僚の邱太三主任委員が18日記者会見し、アメリカのバイデン政権が同盟国と連携して中国の脅威に対抗することを歓迎し、中国に対して台湾に圧力をかけるのをやめ、前向きに関係を発展させるよう求めました。
新型コロナウイルスの水際対策をめぐり、政府は今月21日に緊急事態宣言を解除したあとも、当分の間、外国人の日本への入国を全面的に制限している措置を継続すると発表しました。
インターネットの会員制交流サイト（ＳＮＳ）をきっかけにした犯罪被害を防止しようと、大阪芸術大（大阪府河南町）の学生が啓発動画を制作した。ＳＮＳによる犯罪被害が多発しており、大阪府警少年課が制作を依頼。芸術学部放送学科の学生ら約２０人が闇バイト▽パパ活▽自画撮り－の３つのテーマを扱った動画を手掛けた。５月ごろまで府内商業施設などで放映される。
日本野球機構（ＮＰＢ）と１２球団は１８日、臨時のプロ野球実行委員会を開き、新型コロナウイルス感染拡大を受けた営業時間短縮要請に対応するため、今季は延長戦を行わず九回で打ち切りとし、一部の試合で開始時間を早める方針を固めた。
１都３県に発令中の緊急事態宣言解除後に、会食を再開するかどうか国会議員が頭を悩ませている。政治家は会食を重要な意見交換の機会としてきたが、宣言下での与党議員の深夜会食や総務省幹部らへの接待問題で世論が反発。宣言はまもなく解除されるが、会食の再開に二の足を踏む議員も少なくない。
千葉県旭市の明智忠直市長は１８日、市議会定例会の閉会後にあいさつし、「７月の市長選には立候補はしない。引退を決断した」と表明した。「任期を迎える７月、自分の出処進退を考えると、県下５４市町村長の中、最高齢の７８歳、体力も一年一年衰えを感じるようになった」と理由を述べた。
緊急事態宣言の解除が決まったことを受け、政府の諮問委員会は高齢者へのワクチン接種の前に感染の再拡大、リバウンドを起こさせないよう、感染が拡大しそうなときに急ブレーキをかけられるようにする「サーキットブレーカー」を設けるなど、国や自治体が取るべき対策をまとめた見解を示しました。迅速性やこれまでの延長線上にはない対策が必要だとしています。
千葉県教育委員会は、教諭ら７人の懲戒処分を発表した。このうち県北西部の公立中学校の男性教諭（３０）は、校内で女子生徒のわいせつな写真を撮影したとして懲戒免職処分となった。今年度に入り、わいせつやセクハラ行為による教職員の懲戒処分は昨年度の２倍となる１４件に達し、昨年１０月以降６カ月連続での発表となった。
東京五輪・パラリンピックでの海外観客受け入れを巡り、大会組織委員会、東京都、政府、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）の代表者による５者協議を２０日に開催する日程が固まった。複数の関係者が１８日、明らかにした。
政府は１８日、新型コロナウイルス対策本部を開き、特別措置法に基づき首都圏１都３県に発令中の緊急事態宣言について、２１日の期限での解除を決定した。宣言は１月７日の発令から約２カ月半で全面解除となる。対策本部では、飲食店の営業時間短縮など感染防止対策５本柱も決定した。解除を受け、４都県は飲食店の時短要請を午後９時までに緩和する。
ミャンマーでは、軍が一部の地域に戒厳令を出し、抗議活動を行う市民を弾圧していて、現地の人権団体は「デモに参加していない人まで軍側の発砲の標的になっている」と非難しました。最大都市ヤンゴンを中心に携帯電話でのインターネットの接続も遮断され、住民の間で不安が一段と高まっています。
政府は１８日、新型コロナウイルス対策本部を開き、特別措置法に基づき首都圏１都３県に発令中の緊急事態宣言について、２１日の期限での解除を決定した。宣言は１月７日の発令から約２カ月半で全面解除となる。対策本部では、飲食店の営業時間短縮など感染防止対策５本柱も決定した。解除を受け、４都県は飲食店の時短要請を午後９時までに緩和する。
政府の分科会は感染状況を示す4つのステージのうち、どのステージにあるか判断するための指標として、「病床のひっ迫具合」、「療養者数」、「PCR検査の陽性率」、「新規感染者数」、「直近1週間と前の週の感染者数の比較」、「感染経路が不明な人の割合」の6つを挙げています。