「パメオ ポーズ」が、ビンテージファッションブティック「マルテ」と、アクセサリーブランド「ロタリ パーカー」それぞれとコラボレーションしたアイテムを伊勢丹新宿本店で開催中のポップアップショップで発売する。
テニスの四大大会今季第１戦、全豪オープンで、鄭現（チョン・ヒョン、２１）が韓国選手として初めて男子シングルスでベスト４に進出すると、韓国メディアは錦織圭（２８）よりも急速に成長したなどとお得意の比較論で悦に入っていた。テニスにあまり関心がなかった韓国国民もにわかテニス・ファンに変貌し、テニス商品市場は鄭現の試合後の２４時間で前年の９６％の売り上げを記録したという。その一方で、韓国のネットユーザーは何かと比較しなければ収まらないメディアの体質を批判している。
ペンス米副大統領は７日の安倍晋三首相との会談後の記者会見で、北朝鮮を「ならず者国家」と呼び「北朝鮮への妥協は挑発を招くだけだ」と強調した。
「ルルレモン」は2月6日、米シカゴの連邦裁判所にて、中国およびその他国外でコピー製品を扱う業者を提訴した。未認可のウェブサイトにて、ブランドの偽物商品を販売している集団と個人に対しての訴えとなる。
2018年2月8日 KDDI株式会社 金太郎と織姫が“ペアルック”で登場！ “何でも半分こ”なラブラブカップルに、桃太郎と浦島太郎は呆れ顔 新CM 「ペアルック」篇 2018年2月8日（木）よりOA開始 KDDI、沖縄セ …
【花蓮＝田中靖人】台湾の行政院（内閣に相当）によると、６日夜に発生したマグニチュード６・０の地震による死者は７人となった（７日深夜現在）。負傷者は２６０人。一部の安否が確認できず、軍や消防が捜索を急いでいる。
７日のニューヨーク株式市場は、長期金利の上昇を懸念した売り注文が続き、ダウ平均株価は一時、１００ドル以上値下がりしましたが、その後は買い戻しの動きも出て値上がりに転じるなど不安定な値動きとなっています。
希望の党の松沢成文参院議員団代表は７日の役員会で、安全保障や憲法に関する見解の違いを理由に、松沢氏ら党創設メンバー側と執行部側との「分党」を提案した。執行部は古川元久幹事長に対応を一任した。
太平洋戦争末期、戦艦「大和」とともに沖縄に向かいアメリカ軍の攻撃によって沈んだ旧日本海軍の駆逐艦「磯風」と見られる艦船が鹿児島県沖の海底で見つかっていたことがわかりました。専門家は、大和以外の艦船の調査は行われておらず、貴重な発見だと評価しています。
６日は値上がりに転じたニューヨーク株式市場は、７日の取り引きが始まりました。長期金利の上昇を懸念した売り注文が続き、ダウ平均株価は一時、１００ドル以上値下がりして取り引きされていますが、その後は買い戻しの動きも出ています。
【北朝鮮問題】 安倍首相「力強い日米同盟の絆のもと、さまざまな課題に対応していきたい」 ペンス米副大統領「日本、韓国、地域の同盟国と協力して、北朝鮮の非核化を実現し、挑発行為を終わらせるという国際的な目的を達成するまで努力したい」 両氏「平昌五輪成功に向けた南北対話を歓迎する。核武装した北朝鮮は、決して受け入れられない。関係国に対し、北朝鮮の微笑外交に目を奪われてはならないと訴える。北朝鮮の政策を変えさせるため、日米、日米韓で連携して、あらゆる方法で圧力を最大限まで高めていくことが必要だ。米韓軍事演習は重要だ」 ペンス氏「すべての選択肢がテーブルの上にある」 首相「支持する」 ペンス氏「最大かつ最も強力な内容の米国の独自制裁措置を近々発表する。日本政府による、洋上での船舶間の物資の取引『瀬取り』への取り組みを称賛する」 両氏「中国のさらなる役割に期待する」 【沖縄問題】 両氏「米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古への移設をはじめとする在日米軍再編を進める。米軍機の安全な運用を確保するための努力が決定的に重要だ」 【海洋問題】 両氏「中国と建設的な対話を継続し、安定的に関係を発展させる。自由で開かれたインド太平洋戦略に関する協力を早急に具体化させる。日米安全保障条約第５条が
平成３０年度の診療報酬改定は、２年に１度行われる診療報酬改定と３年に１度の介護報酬の同時改定となり、団塊の世代が７５歳以上になる３７年に備える上で実質的に最後の機会となる。医療と介護の連携体制を整える絶好の機会ともいえ、入院医療から在宅医療を促進させるために、さまざまな加算が新設された。在宅医療への促進は膨張する医療費抑制の狙いもある。病院経営は多様化の時代に突入する。
「うそつき」「狂ってる」など長時間にわたり上司から大声で怒鳴られるパワーハラスメントを受けたとして、公立福生病院（東京都福生市）の事務職員の男性が７日、病院を運営する福生病院組合（管理者＝加藤育男福生市長）に慰謝料など約５５０万円を求める損害賠償請求訴訟を東京地裁立川支部に起こした。
自民党の憲法改正推進本部（細田博之本部長）は７日、全体会合を開き、憲法９条の改正について集中的に議論した。推進本部幹部は、９条１、２項を維持したまま自衛隊を明記する安倍晋三首相（党総裁）の提案を党の改憲案としたい考えだが、会合では戦力不保持を定めた２項削除にこだわる石破茂元幹事長らが激しく反発。推進本部は党内から具体的な条文案を募集することを決めたが、意見集約は難航しそうだ。
ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの携帯電話大手３社の平成２９年４～１２月期連結決算が７日、出そろった。格安スマートフォンブランドへの顧客流出を防ぐための営業費用がかさみ、ＫＤＤＩを除く２社が営業減益だった。