錦織 マスターズ10カ月ぶり白星
男子テニスのマイアミ・オープン（アメリカ/マイアミ、ハード、ATP1000）は２３日、シングルス２回戦が行われ、第２６シードの錦織圭が世界ランク９６位のＪ・ミルマンを7-6 (7-4), 4-6, 6...
男子テニスのマイアミ・オープン（アメリカ/マイアミ、ハード、ATP1000）は２３日、シングルス２回戦が行われ、第２６シードの錦織圭が世界ランク９６位のＪ・ミルマンを7-6 (7-4), 4-6, 6...
男子テニスのマイアミ・オープン（アメリカ/マイアミ、ハード、ATP1000）は２３日、シングルス２回戦が行われ、第９シードのＮ・ジョコビッチは世界ランク４７位のＢ・ペールに3-6, 4-6のストレート...
航空機からの落下物が相次ぐ中、国土交通省は羽田や関西、中部など全国の主な３０の空港の周辺で、落下物によって人や建物への被害が発生した場合、補償する制度を新たに導入する方針を固めました。
男子テニスのマイアミ・オープン（アメリカ/マイアミ、ハード、ATP1000）は２３日、シングルス２回戦が行われ、第２６シードの錦織圭が世界ランク９６位のＪ・ミルマンを7-6 (7-4), 4-6, 6...
配偶者からのＤＶ＝ドメスティック・バイオレンスの被害が後を絶たない中、内閣府が行った世論調査で、被害を受けたことがあると答えた女性は３１．３％と、前回・３年前の調査と比べ、７ポイント余り増えたことがわかりました。
イタリアで開かれているフィギュアスケートの世界選手権は２３日、女子シングル後半のフリーが行われ、１７歳の樋口新葉選手が、自己ベストに迫る会心の演技を見せ、前半８位から大きく順位を上げて２位に入りました。また、日本のエース、１９歳の宮原知子選手も３位に入りました。
南米ペルーのクチンスキー大統領は２３日、汚職疑惑の責任を取って辞任しました。直ちに第１副大統領が新しい大統領に就任しましたが、政権基盤は弱く、難しい政権運営を迫られそうです。
日本の建設業界を牽引してきたスーパーゼネコン４社が刑事責任を追及される事態に発展した今回の談合事件。東京地検特捜部は談合を認め捜査に協力した２社の元幹部を不起訴とする一方、否認する２社の幹部を起訴した。「アメとムチ」が明確で、６月から導入される司法取引を先取りしたかのような対応だった。加えて本来は公正取引委員会の調査が先行する談合事件で、特捜部が終始捜査を主導。異例ずくめの捜査に疑問の声も上がった。
内戦が続くシリアの東グータ地区では、アサド政権に包囲された反政府勢力の３つのグループのうち、２つが撤退を決め、アサド政権は今後、残る１つのグループに対して兵力を集中させながら、完全な撤退を迫っていくものと見られます。
働き方改革関連法案をめぐって、立憲民主党は、時間外労働の上限規制を繁忙期でも月８０時間未満とするなど、政府が検討している案より規制を厳しくした対案の素案をまとめました。
埼玉県草加市の市立病院で保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術が繰り返し行われていた問題で、埼玉県が病院に対し、治療が適切だったかなどを検証する第三者委員会の設置を求め、病院が応じる意向を示したことがわかりました。
世界の自動車メーカーは、電気自動車（ＥＶ）に搭載する車載電池の原材料、とりわけリチウムの供給確保に動いており、他社とのさらなる提携を進める可能性が高い。トヨタ自動車とテスラ、および中国の自動車メーカーの比亜迪（ＢＹＤ）と長城汽車は、いずれもリチウム資源開発会社に投資しているが、ＥＶ需要の高まりに応じて出資をさらに拡大することになりそうだ。
東芝の半導体メモリー子会社「東芝メモリ」の売却が当初予定した３月末に完了せず、４月以降に持ち越される可能性が高まった。売却契約では２０１７年度中の売却完了には３月２３日までに各国当局の独占禁止法審査を通過する取り決めだったが、中国当局からの承認が下りなかった。東芝は「３月末の完了をまだ諦めていない」というものの、極めて厳しい情勢だ。今後は株主から売却撤回を求める意見が強まり、波乱含みの展開になる可能性がある。
２３日のニューヨーク株式市場は、アメリカと中国の貿易摩擦が激しくなることへの懸念などから売り注文が膨らみ、ダウ平均株価は４００ドル以上値下がりして、ことしの最安値を更新しました。
トランプ米政権は２３日午前零時（日本時間２３日午後１時）、鉄鋼とアルミニウムの輸入制限を発動した。鉄鋼に２５％、アルミに１０％の関税を課す。一方、ホワイトハウスはこれに先立つ２２日、輸入制限の適用除外国としてカナダや欧州連合（ＥＵ）など７カ国・地域を発表。日本は当初の適用除外国から外れた。
米国の輸入制限で欧州連合（ＥＵ）などが暫定的な適用除外となる一方、日本は“落選”となった。日本は製品別での除外に期待するが、思わぬ出遅れは見通しの甘さの表れだ。ただしＥＵも今後、正式除外に向けた米国との個別交渉に臨まねばならない。もともと鉄鋼などで過剰生産を続ける中国をターゲットにした米国の輸入制限だが、対中包囲網で連携する日米欧に軋轢（あつれき）をもたらしかねない。
一般用目薬で、１０００円以上する高価格帯の商品投入が相次いでいる。ライオンが疲れ目に対応した新商品を７日に発売、ロート製薬や参天製薬も商品を拡充している。従来は５００円以下の商品が大半を占め、乾燥やかゆみを防いだり、清涼感を得る目的で購入するケースが多かったが、スマートフォンの普及で疲れ目や老眼に悩む人が増加。高齢化や女性の社会進出といった社会の変化とあいまって、価格上昇につながっている。
総務省が２３日発表した２月の全国消費者物価指数（生鮮食品を除く）は前年同月比１．０％上昇の１００．６となり、上昇率は２０１４年８月の１．１％（同年４月の消費税増税の影響除く）以来３年６カ月ぶりの大きさだった。節目の１％を超え、日銀が目標に掲げる２％に一歩近づいたことで、大規模金融緩和を終了する出口戦略に向けた市場の思惑が強まりそうだ。