折りたたみ、中国躍進、5G…2020年のスマホはどうなる? 業界トレンド振り返り
日常生活の必須アイテムとなったスマートフォンは、2019年も話題の尽きない1年となった。端末割引を制限する法改正により国内スマホ市場は激変。変化を察知した中国メーカーは割安な端末で日本進出を進める一方で、折れ曲がる有機ELを活用した今までにない「折りたたみスマホ」が登場した。
日常生活の必須アイテムとなったスマートフォンは、2019年も話題の尽きない1年となった。端末割引を制限する法改正により国内スマホ市場は激変。変化を察知した中国メーカーは割安な端末で日本進出を進める一方で、折れ曲がる有機ELを活用した今までにない「折りたたみスマホ」が登場した。
北朝鮮の国営メディアは、重要政策を決定する朝鮮労働党の中央委員会総会が31日まで開かれ、キム・ジョンウン(金正恩)委員長が、演説の中で、「今後のアメリカの立場によっては、核抑止力を強化する」と述べたと伝えました。そのうえで、「遠からず、新たな戦略兵器を目撃することになるだろう」と述べ、アメリカをけん制しました。
読者の皆さま、明けましておめでとうございます。お陰さまで、本欄も第12回を迎え、連載開始からちょうど1年足らずとなりました。受験生の親御さんにとっても、勝負の日まで1カ月を切り、日々、神経を尖らせておられることでしょう。
経団連が年功型賃金をはじめとした日本型雇用システムの再検討を呼びかける--とのニュースが話題になった。その代わりとなるジョブ型雇用と、同時に急増する大量早期退職。ジャーナリストの溝上憲文さんは、2020年は大転換の年となるかもしれないと予測する。
アメリカではことし4年に一度の大統領選挙が行われ、トランプ大統領が再選されるかどうかが最大の焦点です。ウクライナ疑惑で弾劾訴追され批判も高まる中、トランプ大統領は好調な経済の維持など、再選を見据えて支持者へのアピールを一層強めるものとみられます。
ヤクルト・高津臣吾監督(51)が31日、2020年シーズンの打線構想を披露。「1番が決まれば後が決まってくる」と、今季13人を起用するなど固定できなかった1番打者を鍵に挙げた。ウラディミール・バレンティン外野手(35)がソフトバンクに移籍し「俺は4番がつなぎの人でもいいと思っている」と明言。1番をキーポイントに新打線の最適解を探る。
【ニューヨーク30日(日本時間31日)】西武から海外フリーエージェント(FA)権を行使した秋山翔吾外野手(31)が米大リーグ、レッズと3年総額2000万ドル(約21億8000万円)を超える契約に合意したと複数の米メディアが報じた。近日中に渡米し、メディカルチェック後に正式契約を結ぶ。30球団で唯一、日本選手がプレーしたことがないチームで、「1番・中堅」として期待される。
1950年代と60年代に生まれた人々は、月面を歩いた最初の宇宙飛行士の象徴的な写真とともに成長した。80年代の子どもたちは土星と海王星のクローズアップ画像に、今日の子供たちは火星の砂漠や木星の渦巻く雲など、高品質でカラフルな写真に慣れている。
白馬岳や杓子岳(しゃくしだけ)、白馬鑓ケ岳(やりがたけ)の、いわゆる「白馬三山」が連なる長野県白馬村で、山小屋までドローンを活用して水や食料などを輸送する試みが始まっている。これまではヘリコプターによる輸送をしてきたが、輸送費の高騰などで、代替手段を講じる必要に迫られているためだ。ただ、過去2回にわたり行われた実証実験を通し、運べる積載量などの課題が浮き彫りになり、村などは、克服に向けた取り組みを急いでいる。
ニューヨーク株式市場は、2019年最後の取り引きを終え、ダウ平均株価は、去年1年間で22%の値上がりと大幅な上昇となりました。
映画「男はつらいよ」が世に出て50年。山田洋次監督(88)が生み出した寅さんこと車寅次郎が巻き起こす恋と騒動を描く喜劇のシリーズは、昨年12月27日に通算50作目となる新作「お帰り 寅さん」が公開された。振り返れば、寅さんが恋に落ちるマドンナもその舞台となった土地も、作品の全てが時代を映す鏡だった。
日産自動車の元会長カルロス・ゴーン被告が秘密裏に中東のレバノンに出国していた問題について、欧米の複数のメディアは計画が数週間前から周到に準備され、妻のキャロルさんが重要な役割を担ったと伝えました。
任期満了に伴う東京都知事選挙は、東京オリンピック直前のことし7月に行われます。現職の小池知事は態度を明らかにしていませんが、立候補する可能性が高いとみられていて、自民党や立憲民主党、それに共産党などが候補者を擁立するかどうかなど、選挙の構図が焦点となります。
人手不足や働き方改革に対応するため、一部のコンビニの店舗では元日を中心に休業する実証実験が始まりました。外食チェーンの間でも年末年始に休業する動きが広がっており、24時間営業や年中無休を前提としたビジネスモデルは転機を迎えています。
アメリカのトランプ大統領は、第1段階の合意に達した米中の貿易交渉について、今月15日にワシントンで正式な文書に署名すると発表しました。そのうえで、第2段階の交渉を始めるため後日、北京を訪問する考えを明らかにし、両国の対立の緩和につながるのか注目されます。
兄弟姉妹は他人の始まり……。親の高齢化や他界につれて浮上しがちなのが、相続の問題です。寂しい話です…
人工知能やロボットなど科学技術など目覚ましい発展は、産業革命、イノベーションの時間的なサイクルをますます短くさせている。そうした時代にも、古来より存在する人間の祈り、そしてその力が何らかの作用を及ぼす祈念、そして呪術は、夢幻、つまりは単なる空想の産物ではなく、世界の至る所で連綿と生き続け、存在している。
昨年12月12日の「毎日新聞」の28面にはノーベル賞授賞式の吉野さんの記事。それと隣りあわせになった左側の29面には、中村医師の葬儀の記事が出ていた。この二つのニュースが奇しくも左右に隣り合って掲載された。わたしには、読者諸氏よ、このおふたりの対極の人生からなにを感じますか、と問いかけられているように思われた。
米紙ニューヨーク・タイムズは2019年12月24日、米国防省が西アフリカに駐留する米軍の大幅な削減・撤退を検討していると報じた。米軍は、アフリカでの駐留見直しに続き、中南米、その後、中東のイラクやアフガニスタンでの駐留軍の削減が進むとの見通しという。その狙いはずばり、ロシアと中国だ。
日本としては「オリンピック・イヤー」の2020年が明けました。オリンピックの経済効果はローカルなもので、グローバル経済の大きいトレンドとは無関係に国内に負債は残るでしょう。それがグローバルに影響など及ぼさないことを祈りつつ、本稿では正味の「グローバル経済」での、特殊な「先行見通し」を解説したいと思います。
米軍が11月12日に韓国軍と合同で金正恩委員長ら政権首脳を急襲する作戦演習を実施し、その内容を12月下旬に公表した。
沖縄県在住のライターである筆者にとって、「紺野昌彦」はかなり身近な地元の有名人だ。お金持ちのおじさんの私生活を覗いてみたいという理由で、2014年ごろに紺野とFacebookでフレンドになっていたのだ。