Новости за 19.02.2020

【ニューデリー＝岡野祐己】レスリングのアジア選手権は１８日、男子グレコローマンスタイルの５階級が行われ、３月の東京五輪アジア予選に出場する１３０キロ級の園田新（ＡＬＳＯＫ）は１回戦でイラク選手にテクニカルフォール勝ちしたが、準決勝でイラン選手に敗れ、３位決定戦もカザフスタン選手にテクニカルフォール負けし、メダルを逃した。

米IT大手のアマゾンについてはSankeiBiz読者であればご存知のことでしょう。今回は、その日本法人のひとつであるアマゾン ウェブ サービス ジャパン（AWS）社の畑浩史さん（スタートアップ事業開発部本部長）についてお話させてください。

新型コロナウイルスの感染拡大による混乱が長引く見通しとなり、経済専門家らの間に先行きへの悲観的な見方が広がっている。新型ウイルスの混乱終息後に予想されていた中国経済のＶ字回復は困難になり、副次的影響で日本やドイツがリセッション（景気後退）に陥りかねないとの見方が浮上してきた。

芸能生活４０周年を迎えた近藤真彦（５５）が、フジテレビ系土曜プレミアム「有吉ダマせたら１０万円　近藤真彦・ＥＸＩＴ・純烈・バカリが有吉をダマす」（２２日放送、後９・０）に出演する。

俳優の宍戸錠さんが先月、都内の自宅で倒れ亡くなった。８６歳だった宍戸さんは１０年前に妻に先立たれ、子供もいたが同居することなく１人で暮らしていたという。少子高齢化の進展で高齢者だけで暮らす世帯が増え、配偶者や子供、孫がいてもいずれは１人で生きることをだれもが覚悟する時代。そんな残りの人生をいかに生きるかを探る本の出版が相次いでいる。

きつい、汚い、危険の「３Ｋ」イメージを返上したい－。建設や運輸などの企業で最近、おしゃれで着心地もよい作業着の採用が相次いでいる。働き手不足が問題になる中、作業着の改善は求職者へのアピールにもなり、欲しい人材の確保にもつながっているという。

18日のニューヨーク株式市場は、新型コロナウイルスの影響を受け、売り上げ見通しを達成できないと発表したアップルの株価が大きく値下がりしたため、ダウ平均株価も３日続けての下落となりました。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、中国と国境を接するロシアは、20日以降、中国人のロシアへの入国を一時的に停止することを18日、決定しました。

新型コロナウイルスの問題をめぐり中国共産党系のメディアは中国国内で先月11日から20日の間にすでに5000人以上の患者が発症していたとする政府系機関の分析を伝えました。当局が本格的な対策を始めたのは先月20日以降で、共産党系のメディアは、医療現場では患者の急増に危機感を持っていたにもかかわらず適切な対策が取られなかったと対応を批判しています。

共生社会の実現を目指す東京都は、オリンピック・パラリンピックのレガシーとしてボランティア文化を定着させるとともに、急増する外国人と日本人との相互理解を促すことなどを目的とした新たな財団をことし10月に設立する方針を固めました。

子どもたちに無料や低額で食事を提供する「子ども食堂」のニーズが高まる一方で、開催場所の確保が課題となっている埼玉県で、18日、予約の入っていない葬儀場を利用して「子ども食堂」が開かれました。

プロ野球の西武から大リーグのレッズに移籍した秋山翔吾選手が18日、アリゾナ州でチームのキャンプに入って、新天地でのスタートを切りました。

中国で新型コロナウイルスに感染して死亡した人が1800人を超える中、中国の保健当局の専門家チームのトップは、新型コロナウイルスをめぐって抗マラリア薬が治療に効果があり副作用も大きくないとして治療薬として検討すべきだと指摘しました。

ロシアは、クリミア併合を受けて中断されていたイタリアとの外務・防衛の閣僚協議いわゆる２＋２を７年ぶりに再開しました。ロシアは、フランスとの閣僚協議も去年行うなど、加盟国の関係にほころびも目立つＮＡＴＯ＝北大西洋条約機構の結束を一層揺るがすねらいとみられます。

中国で新型コロナウイルスへの感染が確認されたおよそ４万4500人の詳しいデータが公表され、全体の致死率は2.3％でしたが80代以上では14.8％などと高齢者が高いほか、心臓など循環器に持病がある人は10.5％と高いことが分かりました。大規模なデータの分析から病気の詳細が明らかになったのは初めてで、専門家は改めて重症化しやすい人の感染対策を徹底するよう呼びかけています。

プロ野球・ＤｅＮＡから大リーグのレイズに移籍した筒香嘉智選手が18日、フロリダ州でキャンプに入って大リーグ１年目をスタートさせ「開幕に向けていいコンディションで入れるよう準備をしたい」と意気込みを語りました。

和歌山市で１月、漏水した水道管の修繕工事に伴い市全体の５分の１に当たる約３万５０００世帯（約８万人）に及ぶ大規模な断水が計画され、市民が大混乱に陥る騒ぎがあった。結局断水は回避されたが、この際、クローズアップされたのが「敷設から４０年」という水道管の法定耐用年数だ。全国の水道管の１５％超が耐用年数を超えているとのデータもあるが、実際には水道管の材質や敷設場所などにより更新時期には差があり、必ずしも「４０年」に縛られることはない。関係者は「優先順位をつけて対策することが重要」と指摘する。

感染症の治療薬で国内首位の塩野義製薬が、期待の新薬「ゾフルーザ」の急失速に揺れている。塩野義は2月3…

人と人の「わかりあえなさ」に悩む気持ちに寄り添った4コマ漫画をTwitterにつづり、人気を集める黄身子さんの描き下ろし漫画『トライアングルとうさぎ』。大学の友達、四季くんに自分自身では気が付かない「私」を鋭く指摘され、不安で揺れ動くれみちゃんは…

バッハは18世紀のルター派プロテスタントとして、彼なりの前提のもとに、受難と取り組んだ。その前提とは、一方ではルターとルター派神学者たちの受難観であり、他方では、代々の音楽家たちが取り組んできた受難音楽の発展である。

JBpressは2020年3月4日に「Digital & Innovation Forum 2020＜春＞」を開催。注目企業のCDOをはじめ多数のDX関係者が登壇し、デジタル変革について発信を行う。野村ホールディングス執行役員の八木忠三郎氏もその一人。同社が推進する未来共創カンパニーという取り組みにおいてイノベーション分野を率いる八木氏は、パネルディスカッションのパネラーも務める予定だ。そこでイベントの予告編というわけではないが、当日会場でモデレーターを務めるCDO Club Japan代表理事＆創立者の加茂純氏が八木氏を訪問。野村ホールディングスのDXについて、そしてこれからの日本企業の可能性について語り合うこととなった。

グローバリゼーションが進み、多くの企業が海外企業との取引を行っています。海外企業との国際取引は、国内企業との取引に比べて、非常にリスクが高く、特有のトラブルが起こることをご存じでしょうか。しかし、朗報があります。AIの進歩です。これを使った法務サービスが始まり、様々なトラブルが軽減される可能性があります。

日本国内でも新型コロナウィルスCOVIT-19の感染者が急速に広がり始め、毎日の報道で新たな情報が詳しく伝えられている。この間、中国国内では依然、COVIT-19の感染者数の増加が続いている。

「顔認証システム」が、いま世界で急速に広がっている。世界各国の警察が有効なテクノロジーとして導入を進めているからだ。犯罪捜査や犯罪抑止の点からは著しい効果が出ているが、その一方で、今アメリカでは、顔認証システムを巡って集団訴訟が提起され、物議を呼んでいる。顔認証システムが「危険」だと見られているのだ。

「積水ハウス」の和田勇・前会長兼CEOらが、4月の株主総会に向けて、取締役の入れ替えを求める「株主提案」を会社側に提出したことが明らかになった。今後現経営陣が、提案株主側の意見を受け入れた折衷案を策定して、会社側提案とする可能性もあり得る。