週末の鎌倉は… 地元「観光控えて」呼びかけ 新型コロナ
新型コロナウイルスの感染防止に向けた外出自粛が呼びかけられるなか、先週末に多くの人が訪れた神奈川県の鎌倉市では、25日午前中から、防災行政無線や広報車を使って観光などを控えるよう呼びかけています。
新型コロナウイルスの感染防止に向けた外出自粛が呼びかけられるなか、先週末に多くの人が訪れた神奈川県の鎌倉市では、25日午前中から、防災行政無線や広報車を使って観光などを控えるよう呼びかけています。
新型コロナウイルスへの独自の水際対策として、山形県は、県外から訪れた人たちに対する検温を25日から山形駅や道の駅などで本格的に始めました。
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ノルディックスキーのワールドカップ(W杯)ジャンプ男子で2018~19年シーズンに日本人初の個人総合王者に輝いた小林陵侑や葛西紀明(ともに土屋ホーム)らを指導したヤンネ・バータイネン氏が、母国フィンランドのヘッドコーチに復帰すると24日、国際スキー連盟の公式サイトが伝えた。
都市型スポーツの世界トッププロが集まるXゲームの主催者は24日、新型コロナウイルスの感染拡大のため、7月17~19日に米ミネアポリスで予定されていた米国大会を中止すると発表した。
米百貨店大手JCペニーが破産法の適用申請に向け、取引銀行と協議に入った。新型コロナウイルスの感染拡大が追い打ちとなり、業績悪化に拍車がかかったとみられる。米紙ウォールストリート・ジャーナルが24日報じた。
「忘れない」。思いをのせて、白と水色の風船が宙を舞った。3両目で負傷した増田和代さん(50)=兵庫県伊丹市=にとって、この15年は薄れゆく世間の関心にあらがう日々でもあった。今年は新型コロナウイルスの猛威により追悼行事の中止が相次ぐ中、自ら風船のイベントを企画して初めて実施。晴れ渡った空の向こうにメッセージを届けた。
25日は、長崎港に停泊しているクルーズ船の乗組員60人近くが新たに新型コロナウイルスに感染していることが確認されたということです。これ以外では25日、福岡県で3人、沖縄県で1人広島県で1人の感染が発表され、国内で新型コロナウイルスの感染が確認された人は、長崎港の船の新たな感染者を除いて1万2868人となっています。このほか▽横浜港のクルーズ船の乗客・乗員が712人で、合わせると1万3580人となります。また、亡くなった人は▽国内で感染した人が345人、▽横浜のクルーズ船の乗船者が13人の合わせて358人となっています。
兵庫県尼崎市で平成17年4月、乗客106人が死亡し562人が重軽傷を負ったJR福知山線脱線事故は25日、発生から15年となった。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、今年は事故後初めて追悼慰霊式が中止。事故現場に整備された「祈りの杜(もり)」には、遺族らが感染防止のため個別に時間をずらして訪れ、静かに祈りをささげた。
新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるため、長野県は大型連休中の来訪者を減らす異例のキャンペーンに乗り出し、25日から県外ナンバーの車がどのくらい来ているか実態調査を始めました。
国際スキー連盟は24日、2020~21年のノルディックスキーのワールドカップ(W杯)ジャンプ男女の暫定日程を発表し、日本では男子が来年2月6、7日に札幌で個人戦2試合が組まれた。女子は1月9、10日に札幌で個人戦2試合、同15~17日に山形市蔵王で個人戦2試合、団体戦1試合が開催される。
英家電メーカーのダイソンは、英政府から開発を要請されていた人工呼吸器が不要になったことを明らかにした。必要な台数が当初の見込みより大きく減ったためという。ダイソンは開発に多額の投資をしており、はしごを外された形だ。英メディアが24日に伝えた。
JRA=日本中央競馬会の女性騎手として最多勝利を更新している藤田菜七子騎手が25日のレースで通算100勝を達成しました。
男子プロテニス協会のATPは24日に公式サイトで、テキサス州のヒューストンで立ち上げられる基金「the Greater Houston COVID-19 Recovery Fund」に世界ランク21位...
新型コロナウイルスの感染拡大を食い止めるため、東京都が徹底して外出の自粛を呼びかける「ステイホーム週間」が始まり、都内の商店街は加盟する店に自主休業を要請しています。
東京都の小池知事がスーパーマーケットなどでの買い物を3日に1回程度に控えるよう呼びかけていることを受けて、都内のスーパーでは1回の買い物で3日分の野菜がそろうようあらかじめまとめて販売する取り組みが始まっています。
ディテールの遊び心が光るニットです。
大型連休を控え、東京都が外出自粛を呼びかける「ステイホーム週間」が始まった25日、JRの新幹線各線の自由席の乗車率は10%以下と低くなっていて、東京駅を発車した時点で乗車率が0%の列車も出ています。
新型コロナウイルスの感染拡大で東京オリンピックが1年延期になったことを受けて、IOC=国際オリンピック委員会は各国や地域のオリンピック委員会や選手に対する支援として、日本円でおよそ27億円を追加で拠出することになりました。