Новости за 25.09.2020

70年安保が終わり、浅間山荘の壁に大穴が開き、奥村チヨが「終着駅」を歌った頃、ぼくの遅れてきた青春が始まった──山上たつひこによる自伝的ストーリー。

『GQ JAPAN』の編集者・イナガキ（29歳）が、ひょんなことから中古のフェラーリを購入した！ 勢いで買ってしまったフェラーリのある生活とは？ 今回は、フェラーリ・クラシケに関するお話。

【クラシケ取得の費用は100万円!?】『GQ JAPAN』の編集者・イナガキ（29歳）が、ひょんなことから中古のフェラーリを購入した！ 勢いで買ってしまったフェラーリのある生活とは？ 今回は、フェラーリ・クラシケに関するお話。

菅義偉（すがよしひで）政権の中小企業政策に注目が集まっている。首相は「最低賃金（最賃）の引き上げ」を持論としており、田村憲久厚生労働相に指示するなど地ならしを始めた。首相は消費の拡大や企業全体の生産性向上を目指しているとみられるが、大幅な引き上げによる人件費の増大は、新型コロナウイルスで打撃を受けた経営基盤の弱い中小企業の淘汰（とうた）につながりかねない。

優勝マジック「２８」で首位を独走し、来月中旬にもセ・リーグ２連覇を達成する巨人。だが１年前とは大きく様変わりした、歓喜の瞬間を迎えることになりそうだ。海の向こうの米大リーグで２３日（日本時間２４日）、一足早くア・リーグ東地区優勝を決めたレイズの選手たちは、マスク姿のまま肘タッチで互いをたたえ合うのみ。メジャー挑戦１年目の筒香嘉智外野手（２８）は、恒例のシャンパンファイトを味わうことができなかった。世界の生活様式を一変させた新型コロナウイルスは、厳しい戦いを制したプロ野球選手たちから最高のご褒美までも奪おうとしている。

７年８カ月君臨した安倍晋三長期政権が、過去の政権と比べて特異だったのは、朝日新聞をはじめとする大手メディアとの対決も辞さなかったことだ。

ＫＤＤＩ（ａｕ）の高橋誠社長は２５日、菅義偉首相の看板政策である携帯電話料金の値下げについて「真摯（しんし）に受け止め、対応方針を検討していきたい」と語った。だが、値下げへの対応は投資費用がかさむ第５世代（５Ｇ）移動通信システムの整備には足かせになる。政府の推進するデジタル化と携帯料金値下げのはざまで、携帯大手が対応に苦慮する姿が浮かぶ。

中小企業庁は、全国の中小企業の後継者を対象に、新規事業プランを競うイベント「アトツギ甲子園」を来年２月に東京都内で開催する。これまでも大阪府内で開催してきたが、全国区では初めて。経営者の高齢化や後継者不足により、年間４万社以上が休廃業・解散に追い込まれている。若い世代にとって、「中小企業の経営を受け継ぐことはチャンスだ」という社会的機運を醸成する目的がある。

群馬県などは２５日、伊勢崎市の未就学男児を含む１０歳未満～６０代の男女８人の新型コロナウイルス感染が確認されたと発表した。県内の感染者は計６９６人（うち１９人が死亡）となった。

北朝鮮の朝鮮労働党機関紙、労働新聞は２５日、新型コロナウイルスの流入阻止に向けた「防疫障壁」の一層の強化を訴えた。韓国人男性が北朝鮮兵士に射殺されたと韓国政府が発表したことには触れていない。

【ロンドン＝板東和正】欧州連合（ＥＵ）を離脱した英国とＥＵとの自由貿易協定（ＦＴＡ）の交渉期限が来月に迫る中、ジョンソン英政権が発効済みのＥＵ離脱協定の内容変更を可能とする法案を議会に提出し、ＥＵ側の猛反発を招いている。英ＥＵ間の対立激化で交渉決裂の可能性が高まり、欧州経済が新型コロナウイルスを超える打撃を受けるとの懸念が浮上している。

【北京＝西見由章】中国外務省の汪文斌（おう・ぶんひん）報道官は２５日、台湾の蔡英文総統が１２月で調整中のアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）にオンライン形式で参加する構えを見せていることについて「いかなる側も幻想を抱いてはならない。台湾当局の機会に乗じたたくらみは徒労に終わる」と反発した。

【購入エピソードを読む】自動車ライターの大音安弘さんが人生初の“新車”であるスバル「WRX STI」を購入した！ 今回は新車を購入した理由と、これまで乗り継いだ愛車について

自動車ライターの大音安弘さんが人生初の“新車”であるスバル「WRX STI」を購入した！ 今回は新車を購入した理由と、これまで乗り継いだ愛車について

自衛隊法で禁じられている将官級の再就職のあっせんなどが、陸上自衛隊で繰り返されていた問題を受けて、防衛省が調べたところ、海上自衛隊でも去年、同様の行為が行われていたことが分かり、防衛省は関わった当時の幹部ら3人を減給などの処分にしました。

国内のバターの在庫が新型コロナウイルスの影響による需要の減少で、20年ぶりの水準に膨らんだため、農林水産省は今年度の輸入枠を当初の設定から30％減らすことを決めました。

政府の観光需要の喚起策、「Go Toトラベル」の対象に来月から東京発着の旅行が加わり、全国に拡大されるのを前に、政府の分科会は感染リスクを高める具体的な行動の例を挙げて十分な注意喚起を行うよう政府に求める提言をまとめました。