阿部幸大氏は、1980年代に釧路で生まれ、東大進学を経て、現在はアメリカ・ニューヨーク州で学術研究生活を送っている。自らの経歴を顧みて、氏は教育格差と地域格差が重なった現代日本の姿をリアルに描いた。しかし、そのストーリー自体は単純で古典的だ。なぜ今になって、彼の記事が多くの現代人の心の琴線に触れたのだろうか。そこに私は、時代が新局面に入っているということを感じ取った。
現代ビジネスが誇る「ダブル鈴木」、鈴木大介さん（『されど愛しきお妻様』著者）と、鈴木涼美さん（『オンナの値段』著者／『A子とB美の複雑な感情』）のトークバトルが先日、開催されました。本日から2日連続でダイジェストをお届けします！
２２日のニューヨーク株式市場は、アメリカのトランプ大統領が米朝首脳会談が延期される可能性に言及したことを受けて、先行きの不透明感から売り注文が広がり、ダウ平均株価は１７０ドル以上値下がりしました。
日本では米国に関する報道はもっぱら北朝鮮外交一色ですが、トランプ陣営とロシア政府の共謀疑惑、いわゆる「ロシアゲート」もその裏で大きく動いています。捜査にあたっているロバート・モラー特別検察官と、ドナルド・トランプ大統領の激しい「心理戦」が展開されているのです。
4月の黒人男性の逮捕を受け、アメリカのスターバックスはそのポリシーを変更した。
米フィンテックベンチャーでオンライン決済サービスを手がけるストライプ（カリフォルニア州）は、クレジットカード大手のジェイシービー（ＪＣＢ）との間で、国内外における決済分野で連携に関する覚書を結んだ。
埼玉縣信用金庫（埼玉県熊谷市）の取引先企業約５４０社で構成する「さいしんコラボ産学官」は、産学連携による新技術開発などに取り組んだ県内企業６社を表彰した。六価クロムの無害化技術を開発した初野建材工業（川越市）は優秀賞を受賞。初野直樹社長は、「この技術を新たな稼ぐ力に育て、これまで支えてくれた人の努力に報いていきたい」と喜びを語った。このほかの受賞企業は次の通り。
ＥＵ＝ヨーロッパ連合で、企業や団体に個人データの保護を厳しく求め、違反すれば多額の制裁金を科す新たな規則の運用が２５日に始まることになっていてＥＵで事業を行う日本企業も対応を急いでいます。
先日、都内にある仕事場のひとつを改装しました。依頼先は建物を建築したメーカーのリフォーム部門で、担当者から職人まで、みな数年ごとにお世話になっている方々ばかりです。そのとき、ふと気づかされたのです。仕事場だけに家族もほとんど寄り付かない建物の内情に、最も詳しいのはオーナーである自分ではなく、この改装業者さんたちではないかと。