誰しもが認めるトップクラスの女性アイドルでありながら、作曲家として数々のヒット曲を世に送り出した河合奈保子。活動休止から約20年の今、彼女とともに曲を創ってきた作詞家・吉元由美が思い出を語る。
菅義偉官房長官の「携帯電話料金は4割程度、値下げできる余地があるのではないか」という発言は、各所に…
『大東建託の内幕 “アパート経営商法”の闇を追う”』（三宅勝久 著） “ブラック企業”については、少しは鼻が利くつもりでいたが、大東建託はまったくのノーマークだった。ブラック企業を語る上…
去年、スペインからの独立の是非を問う住民投票を行い、政府と激しく対立したカタルーニャ州で、およそ100万人が独立を訴えてデモ行進を行い、再び双方の対立が強まる懸念も出ています。
プロ野球の巨人とソフトバンクなどで通算142勝をあげた杉内俊哉投手が今シーズン限りで現役を引退することになりました。
７月の西日本豪雨で広島、愛媛両県などともに甚大な被害を受けた岡山県。これまでは「晴れの国おかやま」をキャッチフレーズに「災害が少ない」とＰＲして移住・定住の促進などを図ってきたが、今回の水害では倉敷市真備町地区だけで５１人の犠牲者を出すなど、そのイメージは大きく損なわれた。水害のみならず、遠くない将来に発生する南海トラフ巨大地震を念頭に、「災害の発生は時と場所を選ばない」という警戒の姿勢へと軌道修正が求められている。
ＦＡＯ＝国連食糧農業機関は、世界で食料不足に苦しむ人は干ばつや洪水などの多発によってこの３年間で増加傾向にあり、去年の時点で８億2000万人余りにのぼるという推計を発表しました。
米検索大手グーグルが中国再参入を検討していると米メディアに報じられ、米議員や人権団体から批判を浴びている。同社が参入の条件として当局の検閲を受け入れることになると想定されるためだ。米ＩＴ大手ではアップルも、情報の安全性に疑念が残る中国国内でのデータ保管に同意。巨大市場の吸引力に抗しきれない米企業の動向は、ネット空間の主導権争いで中国に押される米国の姿を印象づけている。
東京・江東区の豊洲市場周辺の町内会などが来月11日の開場を前に、東京都に対し、周辺の交通網の充実や市場の安全性をきちんと発信することなどを要望しました。
現金を使わないキャッシュレス化を地方で普及させようという、新たな動きです。信用金庫の全国組織にあたる「信金中央金庫」が、スマートフォンを使った決済サービスを手がけるＩＴベンチャーと資本・業務提携を結ぶことがわかりました。
米アップルは１２日、新製品の投入キャンペーンを開始する。過去１年は小幅なアップデートのみにとどまっていたが、今年は新製品の投入攻勢をかけることで、ホリデー商戦を含む四半期の売り上げアップを目指す。
米アップルは１２日（米国時間）、カリフォルニア州クパティーノの本社内で、スペシャルイベントを開催する。昨年もこの日にイベントを開催し、新しいｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）と新しいＡｐｐｌｅ Ｗａｔｃｈ（アップルウオッチ）を披露した。
米アップルは１２日（米国時間）、カリフォルニア州クパティーノの本社内で、スペシャルイベントを開催する。昨年もこの日にイベントを開催し、新しいｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）と新しいＡｐｐｌｅ Ｗａｔｃｈ（アップルウオッチ）を披露した。
私は一度、本紙フィナンシャル・タイムズ（FT）の読者に重要な情報を伝えるのを差し控えたことがある。そう認めるべき時が来た。あれは10年前、金融危機が最悪のピークに達した時のことで、私は正しいことをしたと思っている。だが、2008年の危機から10年経った今、これについて話さなければならない。
台風２１号や北海道の地震による訪日観光への影響が懸念されている。台風２１号の高潮による浸水と連絡橋へのタンカー衝突で関西空港が一時孤立してから１週間となった１１日、国内線と国際線のそれぞれ一部が運航再開している第２ターミナルに外国人の姿はまだまばら。格安航空会社（ＬＣＣ）ピーチ・アビエーションの広報担当者は「台風被害の印象が強く残っているのか、インバウンド（訪日外国人客）の出足が鈍く、搭乗率が低い。すぐ元通りとはいかないだろう」と話す。一方、激しい揺れと大規模停電に見舞われた北海道の地震では、外国人観光客への対応が大きな課題として浮上した。
女子テニス、大坂なおみの全米オープン・シングルスの優勝。日本の選手が初めて挑戦した１９１６年以来、長い年月の末にようやく手にした初の４大タイトルである。
１０２年ぶりの快挙という。女子テニス、大坂なおみの全米オープン・シングルスの優勝。日本の選手が初めて挑戦した１９１６年以来、長い年月の末にようやく手にした初の４大タイトルである。
中国政府の意を受けた中国の外交官や留学生たちが米国の主要大学に工作活動を行い、中国に関する教育や研究の自由を侵害している――こんなショッキングな調査報告がワシントンの大手研究機関から公表された。