ある日、家族が「犯罪者」になってしまったら…犯罪の「加害者家族」を待ち受ける猛烈なバッシング
加害者家族に、支援は必要なのだろうか？――賛否両論を呼ぶテーマに切り込んだ、作家・堂場瞬一氏の書き下ろしエッセイ。
加害者家族に、支援は必要なのだろうか？――賛否両論を呼ぶテーマに切り込んだ、作家・堂場瞬一氏の書き下ろしエッセイ。
大人になるとは、成長とは、何者かになるとは、依存とは、そして幸せとは……人生を楽しむためのヒントが見つかる1冊『人生ってなんだ』から特別掲載！
かの有名な理化学研究所の流れを受け継ぎ、ドレッシングやわかめなど数々のロングセラー商品を世に送り出してきた企業・理研ビタミン。その技術力と精神について、ものづくり漫画家の見ル野栄司氏が切り込みます。
神奈川県に住む石川聡子さん（仮名・40歳）は現在、コロナ離婚ならぬ「コロナ別居中」だ。持ち家のマンションから夫の正臣さん（仮名・42歳）が出ていき、現在は聡子さんがマンションに一人で暮らしている。子どもはいない。「あくまでも『前向きな別居』で、別居後も普通に夫とデートしていたんですよ。それがいきなり別居3ヵ月目に義実家から私宛に『脅迫状』もどきの手紙と300万円の請求書が届いて……」（聡子さん）
義理の実家の猛反対を克服して結婚し、円満な関係を構築していた石川聡子さん（仮名・40歳）。しかし、月日は経ち、「義実家」とも疎遠になってしまった。夫である正臣さん（仮名・42歳）との結婚生活もマンネリ化し、聡子さんはいつしかモラハラ妻に変貌。そして気が弱い正臣さんはプチ家出を繰り返すことに……。正臣さんの新型コロナウイルス陽性をきっかけに夫婦は本格的な別居に至った。とは言え、期間限定の別居。あまり深刻に考えていなかった聡子さんの元に義実家から脅迫状と300万円の請求書が届く――。
国土交通省の有識者会議がまとめた提言をきっかけとして、JRの赤字ローカル線の廃止に向けた流れが急速に強まりそうだ。
阿川佐和子氏の最新小説『ブータン、世界でいちばん幸せな女の子』は、「女ともだち」の物語である。中学時代からの仲良し6人と、忘れられていた同級生「ブータン」をめぐって、女性たちの人生が交錯する。既婚・未婚、子持ち・子なし、働いている・働いていない──境遇の違いによって、時に離れ、くっつき、距離が変わってゆく「女ともだち」。しかし、だからこそ面白いと阿川氏は語る。
今回、維新が行う代表選を機に、米山隆一氏が実際に見てきた「維新」の本質を詳細に明かす。衝撃の手記、第4弾。
ここに来て中国経済の大減速が明確になった。原因はゼロコロナのロックダウンなどではない。GDPの14％を占める「支柱産業」不動産経済の崩壊である。中国の住宅供給はもはや過剰な飽和状態。これは長期停滞の始まりである。
今まで、全国の地方財政は「土地財政」と呼ばれて、平均にして各地方政府の財政収入の60%程度は開発業者から得る「土地譲渡金」に依存している。不動産経済が大減速となった結果、地方財政は軒並み破綻、全国5700万人の公務員・準公務員の給与大幅削減にまで及んでいる。この事態に対し、中央が対応できるとは思えない。
日経平均株価は8月17日に、一時2万9000円台と年初の水準まで上昇した。夏場の株高は、7月中旬から米国株が反発していたことでほぼ説明できるだろう。一方、反発した米国株（S&P500指数）は、依然として年初から約13％下げた水準で推移しており（8月22日時点）、2022年の日米の株価パフォーマンスでみると日本株優位の状況が続いている。
女優の長澤まさみさんが登場する、産業機械メーカー・クボタの新CMが8月下旬から放送され、大きな反響を巻き起こしています。今回のCMは、『クボタが描く未来 スマートウォーターソリューション』篇と題された作品。長澤さんは、公園でヨガをしている女性を演じ、水を「サステナブル」にするクボタの取り組みについて語ります。
参政党は、20年4月の結党以来、特定の支援団体に支えられず、山本太郎・れいわ新選組代表のような知名度のある候補者を持たないなか、わずか2年で約10万人の党員を集め、約177万票（3・3％）を得て、神谷氏を国会に送り出した。
東南アジアでは、中国が掲げる巨大経済圏構想「一帯一路」により、新たな鉄道網が切り開かれつつある。202…
これまで国内で制作されたアニメ、およそ1万5000作品の公開時期やスタッフなどのデータをまとめた初めてのデータベースが完成し、25日、公開されることになりました。運営する団体はアニメの研究などに役立ててほしいとしています。
去年、大阪・高槻市の住宅で54歳の女性が死亡しているのが見つかり、警察は、その数か月前に女性の養子になっていた生命保険会社の元社員が殺害した疑いがあるとして、25日にも殺人などの疑いで逮捕する方針です。女性は1億円を超える生命保険に入っていて元社員が受取人になっていたということで、警察が事件との関連を調べています。
既存の業界秩序が破壊される時代、既存事業の「深化」により収益を確保しつつ、不確実性の高い新領域を「…
ロシアのウクライナへの軍事侵攻から24日で半年となり、欧米側はウクライナに対する新たな軍事支援を相次いで表明しました。一方、ロシアのプーチン政権は、軍事侵攻を継続する姿勢を改めて強調し、ウクライナでの支配の既成事実化も強めています。
旧統一教会との関係をめぐり、岸田総理大臣は自民党に対し、国民の不信を払拭（ふっしょく）するため踏み込んだ対応を指示する方針で、党執行部は所属議員がみずから教会との関わりを調べた結果を取りまとめる案なども含め検討することにしています。
経営のグローバル化、事業構造の変革、DXなど、大きく変化する経営戦略に伴い、求められる人材・スキルも変化しています。この変化に対応するには「自律・分散・協働型の組織」への転換が求められると、学習院大学経済学部経営学科教授の守島基博氏は説きます。
コロナ禍を契機に急速に広まったテレワークにより、人々は直接会わずとも画面越しにコミュニケーションを取ることが当たり前になってきた。ただ、効率的にビジネスを進められる一方で、心の距離が埋まらないジレンマが生じている。対面コミュニケーションでしか補えないファクターが、企業の経営戦略にも影響を及ぼしている。本稿では、ビジネス書から小説まで数多くの著作で知られる、中谷彰宏事務所代表取締役社長の中谷彰宏氏が、コロナ禍の経営戦略におけるコミュニケーションの重要性について語った。
本動画では、三菱UFJ銀行 デジタルサービス企画部DX室長の岩田廉平氏が、MUFGがさまざまな領域で取り組むデジタルサービスを紹介。DXを支える人材育成とカルチャー改革の重要性を説きます。
任期満了に伴う沖縄県知事選挙が25日告示されます。現職と新人合わせて3人が立候補を予定していて、新型コロナ対策や経済の再生策、それにアメリカ軍普天間基地の移設問題などを争点に17日間の選挙戦がスタートします。
WHO＝世界保健機関がまとめた今月21日までの1週間の新型コロナウイルスの感染状況によりますと、日本は新規感染者数が5週連続で世界で最も多くなったほか、死者数も、2週連続で世界で2番目に多くなりました。
中国と韓国は、24日、国交を樹立してから30年を迎え両国の首脳は、互いに友好関係の発展を強調しました。一方で中国は、アメリカとの同盟関係のさらなる強化を進める韓国をけん制していて、韓国メディアは「中国との関係は転換点に来ている」などと報じています。