テニスの全仏オープン（フランス/パリ、レッドクレー、グランドスラム）は８日、女子シングルス準々決勝が行われ、世界ランク８５位のＴ・ジダンセクが第３３シードのＰ・バドサを7-5, 4-6, 8-6のフル...
ロイター通信によりますと、日本時間の8日夜、欧米の主要メディアなどのウェブサイトが一時、閲覧できない状態になりました。
慶応大の榛村重人准教授らのチームは８日、角膜が混濁して視力が低下する水疱性角膜症の患者に対し、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作った角膜の細胞を移植して治療する臨床研究計画を厚生労働省に申請したと明らかにした。
損害保険各社でつくる損害保険料率算出機構が、家庭向けの地震保険料を算出する際の基準となる「基本料率」を全国平均で０・７％引き下げる方針を固めたことが８日、分かった。最新の地震予測を踏まえ、見直しが可能だと判断した。機構が近く金融庁に届け出て公表し、各社は令和４年度にも適用する。
プロ野球は交流戦6試合が行われ、パ・リーグ首位の楽天が中日に勝ち、4年ぶりの6連勝で交流戦でも首位に立ちました。
銀行の融資など、さまざまな金融取引で活用されてきたロンドン市場の国際的な金利の指標がことしで廃止されることになり、日本の金融機関の対応が課題になっています。日銀の雨宮副総裁は、金融機関が代わりとなる金利指標に取り引きを円滑に引き継げるよう支援していく方針を強調しました。
7日夜遅く、北海道のJR函館線で保線作業に向かっていた車両のブレーキが効かなくなり、制御できない状態のままおよそ7キロにわたって走行していたことが分かりました。途中、警報器などが作動していない3つの踏切を通過しましたが、けがをした人はいませんでした。
東京オリンピックの聖火リレーが8日から秋田県で始まり、沿道の観客に新型コロナウイルスの感染対策が呼びかけられるなか、午後8時前、初日のゴール地点となる秋田市に聖火が到着しました。
先月、北海道紋別市の沖合で毛ガニ漁船とロシア船籍の運搬船が衝突し漁船の3人が死亡した事故で、海上保安部は8日、漁船の63歳の船長が操業中、見張りを適切に行っていなかったとして業務上過失致死と業務上過失往来危険の疑いで書類送検しました。
IOC＝国際オリンピック委員会は、紛争地域を逃れるなどして難民となった29人の選手がどの国や地域にも属さない「難民選手団」として東京オリンピックに出場すると発表しました。
若者が活躍できる社会の在り方を検討する有識者らの会議が政府への提言を取りまとめ、イノベーションの担い手として期待される博士課程の学生への経済的支援などを求めています。
立憲民主党の本多平直衆院議員は８日、国会内で記者団に対し、性交同意年齢に関する党内議論で出た「５０歳が１４歳と同意性交で捕まるのはおかしい」との発言が自身によるものだったと認め「多くの方を傷つけ、不快な思いをさせた」と陳謝した。報道陣の質問は「コメントがすべて」と受け付けなかった。
「政治とカネ」の問題を指摘された自民党出身の国会議員が、説明責任を果たさぬまま政界から退場するケースが後を絶たない。８日に略式起訴された前経済産業相の菅原一秀元衆院議員を含め、昨年末から４人が議員辞職に追い込まれたが、いずれも記者会見は開かなかった。秋までに行われる衆院選に向け、沈黙は菅義偉（すが・よしひで）政権の傷口を広げることにもなりかねない。
【ロンドン＝板東和正】欧米や日本のメディア、ネット通販大手などのウェブサイトが日本時間８日午後７時頃から一時、つながりにくい状態になり、世界的にウェブサイトの閲覧ができない障害が発生した。英ＢＢＣ放送（電子版）によると、英政府のサイトも一時的にダウンしたという。ウェブサイトの運営に関与している米クラウドサービス提供会社、ファストリーが関連した障害の可能性があるとみられる。
東京オリンピック・パラリンピックをめぐり、政府の分科会の尾身会長が感染リスクなどに関する見解を関係者に伝えたいとしていることに関連し、西村経済再生担当大臣は、見解を受け止め、適切に対応したいという意向を示しました。
車載電池世界大手の寧徳時代新能源科技（CATL）が7月に自社開発のナトリウムイオン電池を発表する。5月25…
東京 墨田区は、東京オリンピック・パラリンピックの大会期間中に開催予定だったパブリックビューイングについて新型コロナウイルスの感染状況を踏まえて中止することを決めました。
古い政党から国民を守る党は、立花孝志党首が新型コロナウイルスに感染したことが確認されたと発表しました。
自衛隊の基地や原発など、安全保障上重要な施設周辺の土地利用を規制する法案をめぐり、小此木国家公安委員長は、利用を規制する区域の指定は、社会経済活動への影響を考慮し、合理的かつやむをえない範囲に限定する必要があるという認識を示しました。
千葉県は8日、旭市の高齢者施設で感染者の集団＝クラスターが発生したと発表しました。感染が確認された10人は先月、1回目のワクチンの接種を終えていたということです。
日本航空は８日、新型コロナウイルスワクチンの職場接種について、国際線の乗務員らを優先してグループ全体の３万６千人を対象に実施する方針を明らかにした。２１日から開始し、パイロットら乗務員のほか、グループ会社の地上スタッフを含め国際線の従業員を優先的に接種する方針。
ロイター通信は８日、英紙フィナンシャル・タイムズ、米紙ニューヨーク・タイムズと米ブルームバーグ通信など主要メディアのウェブサイトやアプリなどについて、世界中で障害が起きていると報じた。
金融庁は８日、インターネット金融大手ＳＢＩホールディングス（ＨＤ）子会社のＳＢＩソーシャルレンディング（ＳＬ）に対し、１カ月間の業務停止命令を出したと発表した。太陽光発電施設などをめぐる投資案件の説明に虚偽があったとして、金融商品取引法に違反する行為と認定した。