フリーエージェント（ＦＡ）宣言選手が５日、コミッショナーから公示され、７選手が名を連ねた。６日から所属した球団以外との交渉が可能となる。ヤクルトはＦＡ権を行使したＤｅＮＡ・井納翔一投手（３４）について、６日の交渉解禁日に“即日アタック”をかけることが決定。投手陣の再建が急務な中、通算５０勝右腕の獲得に動く。
今年、新潟県と愛知県で相次いでＦＭラジオ局が閉局した。地域に根ざした情報を丁寧に届け、リスナーにも愛されてきた放送局でも、インターネットメディアの急成長や、地方経済の低迷の影響で、経営は長い間、厳しい状況に置かれていた。声と音で人に寄り添い続けたメディアの終焉は、地元の人たちに大きな喪失感を残した。
大ヒット中のアニメ映画『鬼滅（きめつ）の刃（やいば） 無限列車編』。今年の夏頃から徐々に原作漫画「鬼滅の刃」のファンが集まるようになった“聖地”が、岩岳リゾート（長野県白馬村）の山頂（標高１２８９メートル）にある。遊歩道「ねずこの森」だ。夏山シーズンが終わり、これから白銀の世界に変わるが、関係者は「冬もスノーシューで行けるので来てほしい」と期待している。
ロッテは５日、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、毎年恒例のファン感謝イベントを特別番組「マリンフェスタＴＶ」として実施。ＺＯＺＯマリンスタジアムからＣＳ放送やＹｏｕＴｕｂｅで生中継された。同イベントに参加した井上晴哉内野手（３１）は「（来季は）３０本（塁打）はクリアしたい」とファンに誓った。
大御所芸人もアンジャッシュの渡部建（４８）の謝罪会見に言及。
ＢＳデジタル放送が１日、スタートから２０年を迎えた。全国１波で同じ番組を見られるという地上波にない特色を持ち、地上デジタルテレビの普及とともに、この２０年で視聴可能世帯も８割近くまで増えた。一方で、インターネットによる配信番組が増加し強力なライバルに。より高画質な「４Ｋ８Ｋ」時代の本格到来も見据えて、いっそう魅力あるコンテンツ作りが課題となっている。
大詰めを迎えているイギリスとEU＝ヨーロッパ連合の自由貿易協定などの交渉は、双方が折り合えず一時中断し、首脳による電話会談が行われました。双方は6日に交渉を再開し、週明けに改めて首脳会談を行うと発表しましたが残された時間がわずかとなる中、一段と厳しい局面に追い込まれています。
家事や育児、介護などの分担をめぐって、家族間で言い争いが増えて、いつのまにか一緒にいて心地よい存在…
政府が、年末までに、あるべき方策を示すとしているミサイル阻止に関する新たな方針について、意見の隔たりがある自民・公明両党の間で議論が進んでいないことから、年内に具体策まで打ち出すのは難しいという見方が出ています。
国内８大会目となるITFジュニア大会「リポビタン国際ジュニア Supported by KIMIKO DATE×YONEX PROJECT」（愛媛/松山、愛媛県総合運動公園、ハード）は５日、男女のシン...
喜劇俳優で劇作家でもある２代目渋谷天外さんの妻で、松竹新喜劇の女優だった浪花千栄子さんの半生をモデルに、大正から戦後の激動の時代に女優の道をいちずに歩んだ女性の姿をフィクションとして描くＮＨＫ連続テレビ小説１０３作目となる「おちょやん」（月～金 ＢＳプレミアム・午前７時３０分～、ＮＨＫ総合・午前８時～）。主人公の竹井千代役を女優の杉咲花が演じる同作の第２週（７～１１日）のあらすじを紹介する。
「自殺の名所」の汚名がある山梨県の青木ケ原樹海（富士河口湖町、鳴沢村）のイメージアップを図るため、県は来年２月公開予定の東映のホラー映画「樹海村」とタイアップする。県は樹海でのロケを「自殺を助長する恐れがある」と認めなかったが、長崎幸太郎知事が「抱き付き戦法」に転換。１８日に死去した東映グループの岡田裕介会長に直談判して連携が決まった。
昨今の経済現象を鮮やかに切り、矛盾を指摘し、人々が信じて疑わない「通説」を粉砕する──。野口悠紀雄…
トランプ米大統領（共和党）は５日、南部ジョージア州バルドスタで大統領選後、初めて支持者集会に参加する。来年１月５日に同州で実施される連邦上院２議席の決選投票で共和党候補を応援するのが目的。大統領選で敗北を認めず法廷闘争を続ける中、支持者の熱狂ぶりを誇示し、退任後を見据え自身の影響力を維持する狙いがあるとみられる。
ジョンソン英首相と欧州連合（ＥＵ）のフォンデアライエン欧州委員長は５日、難航する自由貿易協定（ＦＴＡ）交渉について電話会談し、合意に向けて交渉を継続することで一致した。７日に再び電話会談する。英国によるＥＵ離脱後の激変緩和期間の終了が年末に迫る中、両首脳は最終盤の努力を続けるが、打開策は見通せていない。
ロシアの首都モスクワでは5日、医療関係者などに対する新型コロナウイルスの国産ワクチンの大規模接種が始まりました。プーチン政権としては、今週前半にも接種が始まるイギリスに先駆けて行うことで、ロシアのワクチンの有効性などを強調するねらいもあるとみられます。
デジタル化の推進に向けて、政府・与党は、来年度の税制改正で、関連する投資を行った企業の税負担を軽減する方針で、クラウドサービスでデータを共有するための設備投資を行った企業に対し、投資額の最大5％を法人税額から差し引くなどとする案を固めました。